ことし2010年、アマゾンはおもしろくなる。
　一昨年6月に提携会社となった(株)ラテルナとさらに関係を強め、デジタル・コンテンツの製作を積極的に進めていくことになる。現在のテレビ番組の制作に加え、受発注構造ではない、放送を含んだ劇場、DVD販売などのマルチ展開が可能なコンテンツへの出資と製作、劇場用映画の製作、そして非・劇映画のコンテンツ(ODS)の製作に力を注いでいく。
　2011年の地上波デジタル化をきっかけに、映像業界がどう変わるのか? わたしは、おそらくこの業界がこれまで体験してこなかった「未体験ゾーン」に突入すると考えている。
　たとえば、近ごろ、ソニーがアメリカでの電子書籍出版事業を発表したように、電機メーカー本体が出版もやってしまうというのは、さまざまな分野で当たり前のことになるだろう。わたしたちのいる社会は、デジタルが持つ情報の速度と、ボーダレスな平準化、生産性の向上、コスト管理の効率化といった面で、20世紀的な産業地図を一気に変える"産業革命"のなかにいる。
　これは、もちろん映像業界とても例外ではない。放送がすべてデジタル化され、映画館もデジタルスクリーンが増えていく。流通の経済原則が一元化されるなかで、異業種同士の映像制作や業界の再編や統合が起るだろう。わたしたちにしてみれば、デジタル化はコンテンツ製作の場を広げてテレビや映画のジャンルを超え、多くのビジネスチャンスにも恵まれるだろう。
　しかし、デジタルによる産業革命で情報の民主化がもたらされる一方で、これによって失われるものもあるだろう。なかには、人間のこころや生き方を変えてしまうほどの大事なものもあるかもしれない。
　わたしは、いつの時代でも娯楽の質は労働の質によって決定されると考える。デジタル社会における労働はこれまでは異なった娯楽を生みだしていく。人びとはどんな情報を求め、どんな娯楽を楽しもうとしているのか、しっかり検証しなければならないと思う。デジタル化によって変わっていくものに注意深く関心を持ちながら、わたしたち製作者にできること、あるいはいちばん必要なことを忘れないこと、それはその時代の人のこころと接しあうことにつきる。
　ことし、アマゾンは未体験ゾーンへと大きく踏みだす。ラテルナとの一体化に加え、韓国最大の映画会社との合弁事業、さらにはライブ・エンターテインメントへの取り組み、劇場用の3Dコンテンツの製作も始めようとしている。
　新しい挑戦の年だ。志ある人とともに闘っていきたい。

（2010年1月）